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1　http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120126-00000013-mai-soci
■＜慶長三陸津波＞北海道沖Ｍ９が原因…北大特任教授が新説

毎日新聞 1月26日(木)6時0分配信
　東北地方で甚大な被害を出した１６１１年の「慶長三陸津波」は、北海道太平洋沖の千島海溝沿いを震源とするマグニチュード（Ｍ）９級の巨大地震だったとする研究成果を平川一臣・北海道大特任教授（自然地理学）がまとめた。従来は三陸沖が震源で、Ｍ８．１と考えられていた。北日本の津波対策に再考を迫る新説として、議論を呼びそうだ。【八田浩輔】

　◇北日本の防災対策再考も

　平川特任教授はこれまでの地質調査で、北海道太平洋岸は３００～５００年おきに巨大津波に襲われ、最後は約４００年前の１７世紀初めだったことを突きとめた。東日本大震災後に調査範囲を三陸に広げ、北海道根室市から宮城県気仙沼市まで計１１地点の津波堆積（たいせき）物の分布を比べた。

　その結果をもとに、巨大津波を引き起こす震源のタイプを千島海溝沿い▽三陸中部から下北半島沖▽東日本大震災型の三つに分類。１７世紀初めに大津波が２回続いたことを示す地層はなく、北海道東部で高さ１５～２０メートルに津波が達した痕跡があったことなどから、慶長三陸津波は同海溝沿いの巨大地震だった可能性が高いと指摘した。

　慶長三陸津波は、宮城県内で揺れてから津波到達まで約２～４時間あったと古文書に記録されており、震源が三陸沖だった場合、津波到達まで時間がかかり過ぎるとの疑問が指摘されていた。震源は北方領土の色丹島沖から襟裳岬沖まで広がり、規模はＭ９級の可能性があると推定した。

　平川特任教授は「東北は北海道、北海道は東北の沖で発生する津波にもそれぞれ警戒が必要だ」と指摘する。２６日発売の「科学」（岩波書店）で発表した。

　◇慶長三陸津波◇

　１６１１年１２月に発生。東北を中心に津波で５０００人近く死亡したと記録が残る。政府の地震調査研究推進本部は、揺れは小さいが大津波を起こす「津波地震」と分類。震源は三陸北部沖以南の日本海溝寄りで、規模はマグニチュード８．１と推定。東日本大震災前は、データが不十分として防災上の対象外だった。
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　これは、いいニュースですね。「工場でフルタイム勤務」した上で練習するのはきついし、ＮＨＫの番組でも練習環境の劣悪さの象徴として阪口が取り上げられることがありました。もっといい環境で練習させてあげたい、という気持ちは一ファンの私でも思っていました。それがかなうのだから良いと思います。川澄奈穂美さんのブログを読んでいて感じていましたが、川澄の生活で「フルタイム勤務」なんてことはいっさい出てこないし、楽しく選手生活を送っていることが伝わってくるが、それと比べたら、あまりにも阪口の環境は悪すぎた。これでロンドン五輪へ向けて練習に集中できますね。

沢の“相棒”阪口　日テレ電撃移籍…プロ契約後押し （スポニチアネックス） – Yahoo!ニュース

沢の“相棒”阪口　日テレ電撃移籍…プロ契約後押し

スポニチアネックス 1月21日(土)7時1分配信
　なでしこジャパン不動のボランチ、ＭＦ阪口夢穂（２４）がアルビレックス新潟レディースから日テレ・ベレーザに電撃移籍することが２０日、明らかになった。阪口は昨夏の女子Ｗ杯ドイツ大会でエースＭＦ沢穂希（３３＝ＩＮＡＣ神戸）とダブルボランチを組み、全試合に先発し、初優勝に貢献した。攻撃的ＭＦとしてもプレーできる万能性を高く評価した日テレから年明けに正式オファーが届いていた。

　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の世界年間女子最優秀選手賞を受賞した沢とコンビを組んで、なでしこジャパン不動のボランチに君臨する阪口が、かつて沢が在籍した日テレに電撃移籍することになった。

　複数のクラブ関係者によると、日テレからオファーが届いたのは年が明けてから。阪口は米国のＦＣインディアナに所属していた０９年に左膝前十字じん帯を断裂し、失意の退団＆帰国になった際に救いの手を差し伸べてくれた新潟に深い恩義を感じており、移籍か残留かで大いに悩んだが、１９日夜に決断したという。

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1　http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120110-00000006-ykf-soci
■北不審船に乗っていたのは“工作員”か…どう見ても漁師じゃない！

夕刊フジ 1月10日(火)16時56分配信
　島根県隠岐島沖で発見された北朝鮮の漂流船問題で偽装脱北者などの見方も浮上したが、工作員の疑いを指摘する声も根強い。漁船というのにＧＰＳを積み、「エンジンが壊れているのに操船の腕はプロだった」（地元漁師）と驚く。専門家は「どうみても漁師ではない。徹底的に調べるべきだった」と、早々に北へ引き渡した政府の対応を疑問視している。

　不審船に乗っていた３人は９日午前、巡視船からヘリで米子空港に移送された。同日午後、海保機で福岡空港に向かい、民間機で中国・大連に飛んで北朝鮮側に引き渡された。わずか３日のスピード決着に、北朝鮮問題に詳しい山梨学院大経営情報学部の宮塚利雄教授は「３０年以上、北朝鮮のさまざまな漁船を見てきたが、ＧＰＳ装置を積んでいる例はなかった。徹底的に調べるべきだった」と語る。

　宮塚教授は「漁師は魚という食料を得ることができる富裕層で軍の支配下にもある。脱北をさせないためにせいぜい燃料は１５リットル程度しか持たせない」。だが、今回は燃料のポリタンク２個が発見され、少なくとも４０リットル近くの燃料を積載していた。「荒れた日本海を単独で渡ったという彼らの主張も疑問だ。母船の存在も考えられる。どうみても漁師ではない」と指摘する。

　同様に「どうみても漁師ではない」という声が、不審船が発見された隠岐の島町の漁師たちからも上がっている。不審船は６日午前１０時半ごろ同島の西側、那久岬の約１キロ沖に、いかりを下ろして停泊していた。第１発見者とほぼ同時に不審船を見つけ、５時間近く騒動を見ていた岬近くの漁師（７４）は「水深の浅い場所をねらって、いかりを下ろし、風と波の向きを計算して船が転覆しないよう操舵していた。あの腕はプロだね」と語る。

　「３人の顔も見え隠れしていたが、延々と交渉をしていたな」と証言。３人の主張によると、２０日以上も漂流していたが、救助を拒み、半日以上も海保が説得した結果、ようやく巡視船に移った。この行動からも生存した３人は比較的体力が残っていたようだ。海保の調べでは船内の食糧は尽きていたが、自炊用の鍋やキムチを入れていたとみられるタッパーが複数発見されている。

　別の地元ベテラン漁師は「あのサイズでは１人乗るのがやっとだが、４人も乗っていた。実に不可解」（同）とした上で、「クリスマスから正月にかけて北西の強い季節風が吹いていた。朝鮮半島から隠岐までは、潮流よりも風の影響が大きい。寒波の季節風に押されるのを読んで航行してきたのではないか」と難破船とは違うとみる。

　民間の研究者は「金正恩体制に切り替わり、米国へ食料援助を求めるなど、外交が活発になってきている。不審船は、外交交渉がこう着している日本に、刺激もしくは交渉のシグナルを送るために、金総書記の死後、送り出されたものではないか」と指摘している。
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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111226-00000096-yom-soci
■北海道から近畿にかけて大雪のおそれ

読売新聞 12月26日(月)6時36分配信
　日本付近は強い冬型の気圧配置が続いており、北海道から近畿地方にかけての日本海側を中心に、広い範囲で大雪となっているほか、東海地方や西日本の太平洋側でも積雪となっているところがある。

　気象庁は、日本海側の地方を中心に、引き続き大雪に警戒を呼びかけている。

　オホーツク海に発達した低気圧があり、西日本の日本海側では今日も、北日本と東日本では明日にかけて、さらに降雪量が増える見込み。この強い冬型の気圧配置は明日にかけて続くが、次第に西からゆるんでくる見込み。

　明日午前６時までの２４時間に予想される降雪量は、いずれも多い所で、北陸地方が７０センチ、東北・関東地方は６０センチ、甲信地方５０センチ、北海道・近畿地方４０センチ、東海・中国地方は３０センチとなっている。

最終更新:12月26日(月)6時36分
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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111127-00000079-san-bus_all
■“日の丸”スマホ劣勢　「ｉＰｈｏｎｅ４Ｓ」人気でシェア急落

産経新聞 11月27日(日)7時55分配信
　国内の携帯電話市場で日本メーカーの劣勢が鮮明になっている。米アップルがスマートフォン（高機能携帯電話）の新製品「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）４Ｓ」を１０月１４日に投入し、ソフトバンクモバイルだけでなく、ＫＤＤＩ（ａｕ）も扱い始めたあおりを受けて、シェア低下に拍車がかかっている。日本メーカーもスマホへのシフトを急ぎ防戦に必死だが、他の海外有力メーカーも日本市場攻略に力を入れている上、通信会社の“援護”も望めない状況で、正念場はしばらく続きそうだ。

　「予想以上に競争が激化している」

　ＮＥＣの遠藤信博社長は諦め顔でそう嘆く。子会社のＮＥＣカシオモバイルコミュニケーションズは、平成２３年度の携帯出荷台数を従来の７４０万台から６５０万台に下方修正した。引き下げた９０万台のうち３分の２がスマホで、遠藤社長は「アイフォーン４Ｓ発売の影響は否めない」と語る。

　市場調査会社ＢＣＮによると、アップルはアイフォーン４Ｓの発売以来、メーカー別シェアで首位を独走。１０月の発売直後の週に７３・５％に達した週間シェアは、ひと月以上たった１１月第３週も５６・１％を維持した。

　アップルが初代アイフォーンを発売し、スマホ時代の扉を開いたのが４年前。これに対し、日本メーカーは、製品が出そろったのが今年の夏商戦に入ってからと完全に出遅れた。日本メーカーが採用する米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）を使った「アンドロイド端末」でも台湾ＨＴＣや韓国サムスン電子に先行を許している。ＮＴＴドコモが、鳴り物入りで始めた次世代通信サービス「Ｘｉ（クロッシィ）」の最初の対応端末として、２４日に販売した機種もサムスン製。ドコモの山田隆持社長はイベントで「スマホの中でも最高のスペック」と胸を張った。

　日本勢が出遅れたのは、通信会社の要望に沿った製品をメーカーが納める日本独自の慣行がなお残るため、メーカーがスマホ開発にシフトしたくても、従来型携帯の開発をやめにくい事情がある。ＭＭ総研の横田英明取締役は「二重の開発負担が一層不利にさせている」と指摘する。販売価格でも不利な戦いを強いられている。アイフォーンは、圧倒的な販売量のため、通信事業者が多額の販売奨励金を乗せており、容量が１６ギガ（１ギガは１０億）バイトのモデルで５万円以上するところを、２年契約を結べば実質ゼロ円だ。通信会社には日本メーカーを優遇するほどの余裕はなく、端末価格は３万円程度と勝負にならない。海外に進出し、「規模」を稼ぐことに生き残りをかける日本勢だが、足元の国内市場を守ることすらおぼつかない。（井田通人）

最終更新:11月27日(日)7時55分
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