1. “日の丸”スマホ劣勢　「ｉＰｈｏｎｅ４Ｓ」人気でシェア急落
2. 携帯回線パンクの恐れ＝スマホ普及で、通信各社対策急ぐ
3. 通勤電車“第二の人生”　東南アジア、引く手あまた
4. ＜北電やらせ＞当時の道課長が第三者委の調査結果受け入れ
5. 第三者委報告書、受け入れ＝泊原発の「やらせ」問題で―北海道
6. もんじゅ「一つの曲がり角」＝細野原発担当相が視察―福井
7. ＜もんじゅ廃炉検討＞基軸失う核燃サイクル…政策転換必至
8. ＜もんじゅ廃炉検討＞地元に慎重論と歓迎の声
9. ＜コンピューターウイルス＞車工場のシステム、０８年に感染
10. 年収300万円未満の女性会社員が7割超　派遣を選んだ理由、「正社員の仕事ない」ト
11. 川澄がＭＶＰなど個人３冠を達成　なでしこＬ表彰式

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■“日の丸”スマホ劣勢　「ｉＰｈｏｎｅ４Ｓ」人気でシェア急落

産経新聞 11月27日(日)7時55分配信
　国内の携帯電話市場で日本メーカーの劣勢が鮮明になっている。米アップルがスマートフォン（高機能携帯電話）の新製品「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）４Ｓ」を１０月１４日に投入し、ソフトバンクモバイルだけでなく、ＫＤＤＩ（ａｕ）も扱い始めたあおりを受けて、シェア低下に拍車がかかっている。日本メーカーもスマホへのシフトを急ぎ防戦に必死だが、他の海外有力メーカーも日本市場攻略に力を入れている上、通信会社の“援護”も望めない状況で、正念場はしばらく続きそうだ。

　「予想以上に競争が激化している」

　ＮＥＣの遠藤信博社長は諦め顔でそう嘆く。子会社のＮＥＣカシオモバイルコミュニケーションズは、平成２３年度の携帯出荷台数を従来の７４０万台から６５０万台に下方修正した。引き下げた９０万台のうち３分の２がスマホで、遠藤社長は「アイフォーン４Ｓ発売の影響は否めない」と語る。

　市場調査会社ＢＣＮによると、アップルはアイフォーン４Ｓの発売以来、メーカー別シェアで首位を独走。１０月の発売直後の週に７３・５％に達した週間シェアは、ひと月以上たった１１月第３週も５６・１％を維持した。

　アップルが初代アイフォーンを発売し、スマホ時代の扉を開いたのが４年前。これに対し、日本メーカーは、製品が出そろったのが今年の夏商戦に入ってからと完全に出遅れた。日本メーカーが採用する米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）を使った「アンドロイド端末」でも台湾ＨＴＣや韓国サムスン電子に先行を許している。ＮＴＴドコモが、鳴り物入りで始めた次世代通信サービス「Ｘｉ（クロッシィ）」の最初の対応端末として、２４日に販売した機種もサムスン製。ドコモの山田隆持社長はイベントで「スマホの中でも最高のスペック」と胸を張った。

　日本勢が出遅れたのは、通信会社の要望に沿った製品をメーカーが納める日本独自の慣行がなお残るため、メーカーがスマホ開発にシフトしたくても、従来型携帯の開発をやめにくい事情がある。ＭＭ総研の横田英明取締役は「二重の開発負担が一層不利にさせている」と指摘する。販売価格でも不利な戦いを強いられている。アイフォーンは、圧倒的な販売量のため、通信事業者が多額の販売奨励金を乗せており、容量が１６ギガ（１ギガは１０億）バイトのモデルで５万円以上するところを、２年契約を結べば実質ゼロ円だ。通信会社には日本メーカーを優遇するほどの余裕はなく、端末価格は３万円程度と勝負にならない。海外に進出し、「規模」を稼ぐことに生き残りをかける日本勢だが、足元の国内市場を守ることすらおぼつかない。（井田通人）

最終更新:11月27日(日)7時55分

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■携帯回線パンクの恐れ＝スマホ普及で、通信各社対策急ぐ

時事通信 11月26日(土)18時18分配信
　スマートフォン（多機能携帯電話）の新モデルが続々と登場する裏で、携帯電話向け通信回線の容量が逼迫（ひっぱく）する事態が進行している。スマートフォン普及で動画視聴など大量のデータ通信を行う機会が急増しているためだ。数年以内に携帯回線がパンクする恐れも出ており、携帯各社は基地局増設などの対策を迫られている。
　スマートフォンはインターネット閲覧などでパソコン並みの機能を持ち、1人当たりの通信量は、従来の携帯電話に比べ10倍以上に上るとされる。10月発売の新型「iPhone（アイフォーン）」に加え、女性に照準を合わせた機種の売れ行きも好調で、「2013年後半にも通信量があふれる」（田中孝司KDDI社長）との予測もある。
　NTTドコモは、昨年12月に始めた次世代高速通信「LTE」向け基地局の増設や、既存基地局の改修に力を注ぐ。LTEは現行方式に比べ5倍の速さでデータを処理できるため、回線逼迫を解消する切り札と期待され、KDDIやソフトバンクも準備を進める。

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■通勤電車“第二の人生”　東南アジア、引く手あまた

産経新聞 11月27日(日)7時55分配信
　東南アジアで、日本で使われていた中古の通勤電車に熱視線が注がれている。冷暖房が完備され故障も少ない日本の車両は、現地で「途上国でもメンテナンスしやすい設計で、非常に品質が高く豪華」と評判。安価な「メード・イン・ジャパン」として引く手あまたとなっている。

　今月には、ＪＲ東日本の２０３系電車３０両が、数日間かけて川崎市の埠頭（ふとう）で貨物船に積み込まれ、８日にフィリピンに向け出航した。国鉄時代の昭和５７年から常磐線と東京メトロ千代田線で通勤の足として使われ、今年９月に引退したばかりの車両だ。

　ＪＲ東日本東京支社は「面倒を見てきた車両が海外で第二の人生を歩むのは喜ばしい」と話す。ＪＲ側にとっても、廃車費用を削減できる利点があるという。

　国際協力機構（ＪＩＣＡ）によると、中古車両の譲渡要請が特に多いのはフィリピンとインドネシア。左右のレールの間隔（ゲージ）が日本と同じで、大規模な改造をせずに走らせることができるためだ。ゲージが異なり、改造工事が必要となるミャンマーやタイなどでも人気だ。

　輸出関係者によると、日本製の新車を導入する場合の相場は１両当たり１億～２億円程度だが、中古なら輸送費を含めても１両１千万円程度で済む。

最終更新:11月27日(日)7時55分

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111126-00000088-mai-soci
■＜北電やらせ＞当時の道課長が第三者委の調査結果受け入れ

毎日新聞 11月26日(土)23時17分配信
　北海道電力泊原発３号機のプルサーマル計画を巡るやらせ問題で、道の第三者検証委員会に関与を認定された当時の道原子力安全対策課長の村井悟・釧路総合振興局長が２６日、道庁で記者会見し、調査結果を受け入れることを明らかにした。

　会見で村井氏は、やらせを依頼する発言をしたとされたことについて「近いことを言ったかもしれないが、依頼する意図はなかった」と改めて積極的な関与は否定。そのうえで、「（北電側にやらせ要請と）受け止められたことは反省しなければならない。道民に疑念を抱かせ大変申し訳ない」と陳謝した。

　報告書は、０８年のプルサーマル計画を巡る道の意見募集に際し、村井氏が７月８日の北電との打ち合わせで、賛成意見を依頼したと認定した。この打ち合わせを巡っては北電側出席者のメモで、村井氏が「北電社員も地元に住んでおり、地元住民だよね」「反対派の主張を打ち消す意見もほしい」と発言したと記されていた。

　村井氏はメモの文言について「違和感がある」と改めて否定。一方で報告書が「メモの正確性は疑問」としたことなどについて、「自分の主張が盛り込まれている」と評価した。

　また、プルサーマル計画に関して「推進、反対の立場ではなく、中立的な立場だった」と弁明。賛成意見を促した背景として「道が核燃料サイクル交付金の期限を意識していた」との報告書の指摘には「全くなかったと言えばウソになるかもしれない」と否定しなかった。【岸川弘明、片平知宏】

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111126-00000076-jij-pol
■第三者委報告書、受け入れ＝泊原発の「やらせ」問題で―北海道

時事通信 11月26日(土)19時20分配信
　北海道電力泊原発3号機（泊村）のプルサーマル計画をめぐる「やらせ」問題で、計画に賛成する住民意見の提出を北電側に依頼する発言をしたと道の第三者検証委員会の報告書で認定された当時の道原子力安全対策課長の村井悟・釧路総合振興局長が26日、札幌市の道庁で記者会見した。村井氏は「課長という公的立場で、相手にそう受け止めさせたことは反省しなければならない」と述べ、報告書の認定内容を受け入れた。同時に「依頼した気持ちはない」として、意図的発言ではなかったとの立場も強調した。
　第三者検証委は23日に報告書を公表。2008年7月の道と北電とのプルサーマル計画に関する打ち合わせで、村井氏が住民意見の募集に関し、北電側に「賛成意見が欲しい」などと発言したと認定した。
　村井氏は記者会見の冒頭、「道民の皆さんに疑念を抱かせたことは大変申し訳ない」と陳謝。同委から「不適切」と認定された自身の北電に対する発言について、「（賛成意見提出の依頼に）近いことを、もしかしたら言ったのかもしれない」と述べた。　

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111126-00000079-jij-soci
■もんじゅ「一つの曲がり角」＝細野原発担当相が視察―福井

時事通信 11月26日(土)19時43分配信
　細野豪志原発事故担当相は26日、福井県敦賀市の高速増殖炉「もんじゅ」を視察した。政府の行政刷新会議の政策仕分けで、もんじゅの存廃を含めたエネルギー政策の抜本見直しが提言されたことについて、「計画からかなりの年月がたち、設備も若干古いところがある。一つの曲がり角に来ているのかなという印象も受けた」と述べた。
　政策仕分け後、閣僚がもんじゅを訪れたのは初めて。　

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111127-00000002-mai-pol
■＜もんじゅ廃炉検討＞基軸失う核燃サイクル…政策転換必至

毎日新聞 11月27日(日)0時23分配信
　細野豪志原発事故担当相が２６日、検討を表明した高速増殖原型炉「もんじゅ」の廃炉は、高速増殖炉技術の開発断念を意味し、原子力政策を大きく転換させることになる。というのも政府は、原発の発電で生じた使用済み核燃料を再利用し、そこから取り出したプルトニウムを原発で再び使う「核燃料サイクル」をエネルギー政策の基本と位置づけ、その中核が「もんじゅ」の行方にかかっているためだ。

　高速増殖炉は、燃やしたプルトニウム以上にプルトニウムを増やせるため、資源の乏しい日本にとって「夢の原子炉」と言われたが、９５年１２月、もんじゅで火災事故が発生、運転を停止した。

　再開の見通しが立たない中で始まったのが、プルトニウムを既存の原発でウラン燃料と合わせて燃やす「プルサーマル」だ。９７年に計画が認められ、２０１０年までに１６～１８基の原発で実施する計画だったが、原発立地自治体の了解を得るのに難航した。

　火災事故以降、政府はプルサーマルを高速増殖炉と並ぶ核燃料サイクルの基軸と位置づけた。高速増殖炉を断念しても、片方の軸のプルサーマルを使っての核燃料サイクルは可能だ。しかし、東京電力福島第１原発事故後、既存の原発の再稼働すら見通しが立たない。また今後、新たな原発を造らず、寿命の原発を廃炉にする「脱原発依存」政策を進めれば、核燃料サイクルは成立しない。そうなれば使用済み核燃料は、再利用せずそのまま処分する道しかなくなる。

　もんじゅを廃炉にするならば、使用済み核燃料の処分方法や、日本が保有しているプルトニウムの扱いなど、解決の難しい問題にも、道筋を付ける必要がある。もんじゅを含めた日本の原子力政策の全体像は、政府のエネルギー・環境会議が来夏までに決めるが、課題は山積している。【野田武】

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111127-00000004-mai-pol
■＜もんじゅ廃炉検討＞地元に慎重論と歓迎の声

毎日新聞 11月27日(日)1時10分配信
　高速増殖原型炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）について、「一つの曲がり角に来ている」などとして、廃炉検討の意向を示した細野豪志原発事故担当相の発言に２６日、地元関係者からは慎重論や歓迎の声などさまざまな反応があった。

　政府の行政刷新会議による２０日の提言型政策仕分けでも「存続の是非を含め、計画を抜本的に見直すべきだ」と指摘されており、地元の行政関係者らは事故担当相発言にも驚く様子はなかった。河瀬一治・敦賀市長は２６日、「継続、廃止など、もんじゅにはたくさんの選択肢があるということだろう。もんじゅの今後についてはエネルギー政策全体を考えて冷静な議論をしてほしい」と注文をつけた。同市原子力安全対策課の担当者は「国は原子力政策の見直し作業をしているが、もんじゅは核燃料サイクルの根幹だ。しっかり検討してほしい」と話した。

　西川一誠・福井県知事も１０月、もんじゅを視察した奥村展三副文科相に対し「核燃料サイクルはこれまで国のエネルギー政策の根幹にあった。真剣かつ総合的に考えてもらわないと、日本の将来にさまざまな影響をもたらす」とけん制していた。

　一方、同県の市民団体「サヨナラ原発福井ネットワーク」の山崎隆敏代表（６２）は「もんじゅを止めることになれば、核燃料サイクルの破綻が明確になり、国は結論を出しにくいかもしれない。しかし、脱原発は早急に進めるべきで、早期に廃炉の結論を出すべきだ」と話した。もんじゅに反対してきた「原子力発電に反対する福井県民会議」の小木曽美和子事務局長（７５）は「福島第１原発事故があり、原発に対する厳しい世論の中では当然の発言。どれだけしっかりと議論されるかが重要」と指摘した。【柳楽未来、安藤大介】

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■＜コンピューターウイルス＞車工場のシステム、０８年に感染

毎日新聞 11月27日(日)2時31分配信
　西日本にある大手自動車メーカーの工場で０８年、生産ラインの稼働をコントロールする「制御システム」がコンピューターウイルスに感染し、処理能力が一時低下するトラブルが起きていたことが経済産業省の調べで分かった。今夏以降、防衛関連企業や中央省庁などへのサイバー攻撃が相次いで発覚したことも踏まえ、経産省は先月、「制御システムセキュリティ検討タスクフォース」を設置し、重要インフラの制御システムに対するサイバー攻撃の防御対策に乗りだした。

　経産省によると、この工場のトラブルは０８年１２月、制御システムのネットワークにパソコンを追加導入した際に発生。システム内のパソコン約５０台がウイルスに感染し、処理能力が一時低下した。幸い、生産ラインが止まるなどの深刻な事態には至らなかった。意図的なサイバー攻撃ではなく、偶発的にウイルスが紛れ込んだ可能性が高いという。

　工場や発電所などの稼働をコントロールする制御システムはインターネットから分離されていることが多く、外部からのウイルス侵入の可能性は極めて低いとされ、セキュリティー対策は重視されてこなかった。だが、最近は外部ネットワークと接続するシステムも増加していることに加え、ＵＳＢメモリーなど記憶媒体を介した感染のリスクも高まっているという。このケースのほかにも、経産省は▽複数の半導体工場がウイルスに感染した▽ある工場でパソコン約１００台がウイルスに感染し、システムの一部が停止した－－などの事例を把握。いずれも詳細な感染経路は特定できていない。

　◇情報共有目指しタスクフォース

　経産省が先月２８日に設置した「制御システムセキュリティ検討タスクフォース」には、電気・通信や石油化学プラント関連など約３０社が参加。業種を超えた情報共有や安全基準の策定を目指す。

　情報セキュリティー会社「ラック」の新井悠主席研究員は「偶発的なウイルス感染があるということは、サイバー攻撃による被害も起こりうるということで、軽視できない」と指摘。東京電機大の佐々木良一教授は「ライフラインや鉄道、航空などの制御システムが攻撃されると人命への直接の影響が出る可能性がある。早急に対策が必要だ」と話している。【川崎桂吾、松本惇】

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■年収300万円未満の女性会社員が7割超　派遣を選んだ理由、「正社員の仕事ない」トップ

MONEYzine 11月26日(土)18時0分配信
　ビー・スタイルが実施した調査によると、日本国内の企業に勤務しながら「年収300万円を下回る」女性は71.6％に上った。同じく年収300万円を下回った男性は47％となり、一般的に男性より女性のほうが、給与が低い傾向が明らかになっている。また、雇用体系でも「契約社員または派遣社員の非正社員」として勤めている女性が約4人に1人と、男性の非正社員勤務者の割合（6.2％）よりも圧倒的に高くなっている。

　同調査では、約3割の女性が「仕事において性別による不公平感を感じている」と回答している。「男女の違いだけで基本給に何万円もの差がある」や「女性の管理職は1人もおらず、昇進・昇格の進度に不公平を感じる」といった意見も目立っており、正社員より非正社員の間で不公平感を訴える割合が高い。

　一方、労働政策研究・研修機構の調査によると、派遣社員という勤務スタイルを選んだ理由のトップに「正社員として働きたいが仕事が見つからなかった」が挙がっている。たしかに、非正社員としてのメリットとして、「自分で好きな勤務地、勤務期間、勤務時間を選べる」や「家庭、趣味を中心とする私生活との両立が図れる」点などを評価する回答者も少なくない。しかし、「可能ならば正社員として雇ってもらいたい」と考えている人が全体の80.7％いるという現実もある。

　思うような雇用条件では働けない、願うような昇給や出世ができないという悩みは常に絶えないものの、男女の性別の違いだけで不当な格差が生じるような状況には改善の余地がありそうだ。

（加藤 秀行 、 湯木 進悟）

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■川澄がＭＶＰなど個人３冠を達成　なでしこＬ表彰式

デイリースポーツ 11月26日(土)17時45分配信
　なでしこリーグ２０１１の年間表彰式が26日、東京都内の明治記念館で行われ、優勝したＩＮＡＣ神戸の日本代表ＦＷ川澄奈穂美が、リーグの最優秀選手（ＭＶＰ）と得点王、ベストイレブンに輝くなど、個人タイトルの“三冠王”に輝いた。

　自身初のＭＶＰに「選ばれていると思わなかったから驚いた」。リーグでは12得点王を挙げて、チームメートのＦＷ大野と同時受賞に輝いた。ベストイレブンはＧＫ海堀（初）、ＤＦ近賀（５回目）ら、優勝のＩＮＡＣ神戸から６人が選出され、新人賞はＦＷ吉良（浦和）、敢闘賞はＦＷ岩渕（日テレ）が選ばれた。

　授賞式が行われた会場では、結婚式も行われており、新婚の夫妻と共にＭＦ沢らベストイレブンの面々が記念撮影に応じる場面もあった。