著者/訳者名 ジョージ・ソロス／著 徳川家広／訳
出版社名 講談社 (ISBN：978-4-06-214915-0)
発行年月 2008年09月
サイズ ２５１Ｐ ２０ｃｍ
価格 1,680円（税込）
読んで大変おもしろい本だった。歴史とか哲学（大陸系の哲学でなく、つまり、デカルトとかヘーゲルではなく、アメリカやイギリスの分析哲学）を少しでも知っていれば、第１章から第４章は、それほど難しい議論をしているわけではないということがわかるだろう。分析哲学の基礎や時代の大きな流れを主体的に勉強していれば、ソロスの「再帰性」の理論は、常識的なことを話していることだとわかる。特に、自然科学と社会科学とでは、扱っている対象が違う上、人間の行動というのは、不確実な知識や情報で行動するゆえ、自然科学的な手法は使えない、ということを押さえていれさえすれば、ソロス理論は難しくない。
この本は、最初に「解説」なるものが書かれていて面食らう本だが、ソロスの理論を少しでも理解しやすくすると言うか、読むのに抵抗を無くするために「解説」を配置したのだが、解説者が、歴史も哲学もおそらく（私の想像だが）勉強したことがない人物が書いたもので、しかも、今となっては、リーマンショックを体験している読者が読むには、あまりにも無価値な「解説」が載っている！ と思える。こんなものを読み飛ばして、ソロスの理論を読み進めた方が良いであろう。リーマンショックを経験し、世界大不況に突入している今となっては、読み進めている読者は、ソロスの主張していることが、大方真っ当な主張だということがわかるだろう。
投資家という人間を肯定的に見ることが未だできない私だが、ソロスという投資家中の投資家を、価値判断を持って評価するには、今しばらく時間を要する、というのが率直な感想です。金融市場に当局の規正が必要だというソロスの主張には、素直にうなずけるし、しかしながら、がんじがらめの規正はダメだとも主張するのだが、どこまでなら良いのか、については素人の私には皆目見当も付かないのも正直な話だ。今回の金融危機で今までのパラダイムは、終わりを告げたと主張する（彼の言葉で言えば、レーガン元大統領からの超バブルは、はじけたという）。この主張は、納得いく方が多いと思うが、ソロスの本を読んでも、新しいパラダイムはどのようなものになるかは、わからない。ソロス流に言えば、再帰理論によって「わからないのか当たり前」とでも言われそうだが。 Read the rest of this entry »
著者/訳者名 副島隆彦／著
出版社名 徳間書店 (ISBN：978-4-19-862010-3)
発行年月 2007年07月
サイズ ２５４Ｐ ２０ｃｍ
価格 1,575円（税込）
この著者の本を読むのは初めてです。昔、研究者の英和辞書を徹底的に批判して裁判沙汰になったことは知っていますが、それ以来の邂逅です。近頃の金融危機で、この問題をどのように考えたらいいか、調べるため公立図書館のサイトで検索していたらこの本に出会いました。
かなり個性の強い本ですし、著者です。個性が強いのだけど田中宇氏とも違うし、反中国・親米・親靖国神社の櫻井よしこ氏とも違う評論家です（たまたま、最近読んだ評論家を持ち出しただけです）。サブプライムローン問題が根っこにあってアメリカの大手投資銀行が相次いで破綻し、ドルが暴落し金融恐慌もやってきて、著者の主張に耳を傾けるあたいがある本だと思います。ただし、政治学や社会学等をいろいろ広く知った上で読むべき本でしょう。何も知らないでこの著者の本を読むべきではないように思います。この著者の信奉者などになったら、特に若い人などは危険に思います。どのようにして、このような強い個性になったのか知りたくてウィキペディアをみてみました。学生の頃の高い志と実社会に出て荒波をくぐり抜けて、いまは、小金を持ったジジババを相手に利殖の本を書いている自分と、余計なお世話だが、どのように統一しているのだろう？！ 若い頃の志は「若気の至り」とでもいうのだろうか？
この本を読んでいて気になったことが二三あります。二酸化炭素の温室効果を正しく理解していないで、60～70年代の大気汚染が地球の温暖化をもたらすように考えている節があります（P85）。それから、Windows というパソコンの基本ソフト（OS）のことを、「インターネットにつなげる基本ソフト」というような記述がありますが（P226）、これも明らかな間違いです。という例に示されるように、著者は、サイエンスに詳しくないのが明らかなように感じました。
本の内容
目先の円安と低金利に騙されるな。やがてドルは暴落し、円は１ドル＝８０円へ。そして、金融恐慌が世界を襲う。いまこそ資産を金・ユーロ・人民元に移せ。
目 次
第１章 ２００８年末からドルが大暴落しアメリカ帝国は衰退する
第２章 世界はこうしてドルに騙された
第３章 かくてドル覇権は崩壊していく
第４章 日本はどこまでアメリカに毟られるのか
第５章 アメリカが衰退し、中国が次の超大国になる
著者情報
副島 隆彦（ソエジマ タカヒコ）
１９５３年、福岡市生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師を経て、常葉学園大学教授。ベストセラー『預金封鎖』（祥伝社）、『英文法の謎を解く』（筑摩書房）などの著者として知られる碩学。日米の政界・シンクタンクに独自の情報源を持ち、金融経済からアメリカ政治思想、法制度論、英語学、歴史など幅広いジャンルで、鋭い洞察と緻密な分析に基づいた論評を展開。また、副島国家戦略研究所（ＳＮＳＩ）を主宰し、日本人初の「民間人国家戦略家」として講演・執筆活動を続けている
著者/訳者名 大井幸子／著
出版社名 日本経済新聞出版社 (ISBN：4-532-16484-2)
発行年月 2004年10月
サイズ ３２７Ｐ ２０ｃｍ
価格 1,890円（税込）
今年（2008年）９月からあらわになった世界的な金融危機をつうじて感じたことは、経済のグローバル化がすすんでいるこの世の中で、身近な庶民の生活も大きく影響を受けるということです。アメリカ人が、サブプライムローンで住宅を取得したり住宅バブルで現金を取得したりしていたが、一見これらは日本人になんの関係もないものと思っていたことが、昨夏のサブプライムローン問題が顕在化して以来囁かれていた金融危機が現実のものになり、世界的に影響が出始めて庶民は慌てはじめています。何を隠そうその一人が私なのだが、世界の経済・金融の仕組みを知らなすぎると思い知らされました。
金融工学とかヘッジファンドとかを少しでも知るのにこの本を読んでみました。小説仕立てで読みやすいのですが、金融の仕組みとか詳しくは「読んでもよくわからなかった」というのが本音です。金融エリートという人達の生態が描かれていて、私としては、「うんざり」とした気持ちで読んでいました。エリートがすばらしいという気持ちはこれっぽっちも持っていない私としては、読んでいて苦痛そのものだったが読み通しました。それでなにかが得られれば、という気持ちがあったからです。その筋の生活の一端がかいま見られたのは、収穫かもしれません。彼らが世の中の一端を動かしているのは事実だし、それが私たちの生活に大きく影響を及ぼしている事実が許せない気持ちになりました。「ふざけるな！」という気持ちです。この本の最後の方（P316）に「金融危機が津波のように押し寄せてくるその前兆のようなものを感じた。」と主人公が告白しています。この本が出版されたのは、2004年秋でしたが、今日の金融危機を予測していたのでしょうか？！
本の内容
本書は、一九九八年ロシア危機から二〇〇四年七月までの約六年間を時間軸に、ウォール街の投資銀行やヘッジファンド運用会社の経営陣、トレーダー、投資家、そして、運用者と投資家の間に立つコンサルタント、弁護士、国際税理士など、ヘッジファンド業界に携わるさまざまな人びとが往来・交差する模様を描き出す。
目 次
第１章 ロシア危機
第２章 ノン・ランダム・ウォーク理論
第３章 ファンド・レイジングの新展開
第４章 ＩＴバブル崩壊と九・一一テロ
第５章 ファニー・ファンドの新ビジネス
第６章 ヘッジファンドの新潮流
第７章 アメリカ社会に生きる
第８章 ヘッジファンドの進化
第９章 リスク・コントロール
著者情報
大井 幸子（オオイ サチコ）
１９８１年、慶応大学法学部政治学科卒業。８３年、同大学院経済学研究科修士号取得。８５年からフルブライト奨学生としてアメリカのスミス・カレッジとジョンズ・ホプキンズ大学院高等国際問題研究所に留学。８７年、慶応大学大学院経済学研究科博士課程修了後、明治生命保険国際投資部勤務。８９年、格付け機関ムーディーズ社へ転職。以後ニューヨークのリーマン・ブラザーズ、キダー・ピーボディにて債権調査・セールスを担当。２００１年４月、Ｓｔｒａｔｅｇｉｃ Ａｌｔｅｒｎａｔｉｖｅ Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔ Ｌｏｇｉｓｔｉｃｓ（ＳＡＩＬ），ＬＬＣをニューヨークに設立。現在、同社マネージング・ディレクター
そもそも、アフガニスタンでタリバンが勢力を盛り返しているのは、罪もない一般のアフガニスタンの住民を誤爆で殺傷していることに対しての強い反米感情があり、それに対しての住民感情からタリバン勢力に有形無形の支援をなしているからと考えられます。
テロリストを生む土壌を、アメリカ軍などがむしろ作り出しているところが、根本的な問題だと思います。2001年の9.11テロに対して、テロリズムに対する犯罪捜査ではなく「テロとの戦い」を仕掛けたこと自体に誤りの問題の根本があった、と考えた方が良いのじゃないか。もういい加減に目覚めた方が良いと思うのだけど、世界の政治を支配している為政者達は、そのように考える気配はない。全く愚かとしかいえない状態だ。物事を主体的に考えない日本政府は、アメリカのいいなりになって莫大なお金を差し出すのだろう。少なくとも私は、国民の血税をびた一文でも「テロとの戦い」に使ってほしくはない。でも、そんな金どこにあるというのだ？
＜米国＞日本などに１兆７３００億円要求 アフガン軍増強で
10月7日22時37分配信 毎日新聞【ワシントン草野和彦】アフガニスタンに戦闘部隊を派遣していない北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国や日本に対し、米国がアフガン軍の増強目的に約１７０億ドル（約１兆７３００億円）の拠出を求めていることが分かった。モレル国防総省報道官がロイター通信に明らかにした。
米国が要請してきたＮＡＴＯ加盟国の部隊増派は頭打ち状態にあり、今後は資金面で協力するよう圧力をかけていくとみられる。ゲーツ米国防長官が今月９、１０日にブダペストで開催されるＮＡＴＯ国防相会議で、同様の要求を行う見通しだ。
旧支配勢力タリバンの攻勢で治安悪化が続くアフガンには現在、ＮＡＴＯ主体の国際治安支援部隊（ＩＳＡＦ）約４万８０００人が展開。うち約２万２０００人を占める米国は、来年１月までの５７００人の増派を決定した。一方で米国の増派要求に対しては、フランスが８００人規模の追加派遣を決めた程度にとどまっている。
アフガン軍は今後５年間で現在の倍の約１３万４０００人に増強される予定。モレル報道官は「（アフガン軍増強には）最低１７０億ドルかかる」との見通しを示し、「戦闘部隊の派遣に消極的な国が貢献できる分野の一つだ」と語った。